理事長　山木陽介

はじめまして。数あるNPO法人のHPから当団体HPに辿り着き、理事長挨拶まで見て頂きまして本当にありがとうございます。
当団体の沿革にもありますが、私はセキュリティ対策と危機管理を業務に行う調査会社を営んでおります。
依頼人と関係者に学校関係者が多い事から、最初は学校関係の情報を無償で提供するボランティア活動を行っておりました。
その活動を続けて行くに当たり2013年「NPO法人Si’s」を設立。
設立後は学校関係者向けの活動を行っておりましたが、2018年頃より支援者の方に発達障害児を持つ親や関係者が多かったことから、発達障害児向けの安全な情報を提供する＆共有するコミュニティの場としての活動に重きを置くようになりました。

現在は「子どもたちの心身の健全な成長」「安全で豊かなまちづくりと文化の発展」「平和で活力のある社会づくり」につながる社会福祉活動を主軸とし、発達障害児と、その家族や支援者達に向けて「安全な情報を提案する　Secure Information Solutions」という活動を行っております。

情報化社会とは言いますが、どのような情報もネットで検索可能になり、大変便利な世の中となりました。
その一方で、ネットには役に立つ情報だけでなく、真偽不明の噂話に至るまで情報が氾濫しており、能動的に情報を探すと見極めが重要となっています。
ネットだけではなく、テレビや書籍も180度違うスタンスのものが同じように扱われていますので、「どれが正しい情報なのか」を選択することが昔より困難になりました。

近年「発達障害」という言葉が社会に浸透し、病院へ受診を求める患者は増えていますが、専門医師の中でも診断には差があります。現在の発達医療の最終局面は「薬で対処」です。
多動や他害を抑制するには、それが最適解とばかりに多くの医師は薬を投与します。
薬を投与すれば、確かに多くの問題行動は収まるかもしれません。
しかし、薬で蓋をしているのだから本来の神経を発達させる力も阻害されます。
副作用なども強く出る場合もあります。

私は「一生治らない障害です」という心無い言葉で、そのあとの人生が大きく変わってしまった当事者や家族を沢山見てきました。
「発達障害での困りごと」をなくすための第一歩は「親が元気になること」です。
子供の将来の選択肢を広げられるのは両親しかいません。
子供と名もない遊びを一緒に楽しみながら、生命維持活動である快食・快眠・快便を整えることができるのも家族だけです。
医師や支援者の言葉によって「この子には一生支援が必要」と思い込んでいませんか？
訪れてもいない「二次障害」に怯え、子供の未来を親が勝手にあきらめていませんか？
偏食や感覚過敏が治らないと思考停止していませんか？
厳しいことを言うようですが、まずはここから一緒に考えていきましょう。

発達障害が「脳機能障害」と言われていたのは過去のことです。
2013年DSM-5（精神疾患の世界的診断基準）では発達障害は改訂され「神経発達障害」となりました。
神経は全身に及びます。全身どこからでも働きかけることができ、神経が発達すれば、知的面、学習面、情緒など改善され、「障害」になる困りごとは減ります。
その結果、当事者も家族も生きやすくなります。

エビデンス（医学的根拠と資料）が無いからと現段階では医療では認められていなくとも、「医療以外の方法」で発達障害が治ったとしか表現しようのない子供が多数いることも事実です。
エビデンスを待っていて医療任せでは、子供の成長は待ってくれません。
当団体は、そういった当事者や保護者、支援者から情報を精査し、実践し、副作用のない方法を集積し、医療や療育だけでなく「子育ての延長」としての情報を提供しています。

親が元気になると子供の笑顔が増えます。
笑顔が増えると、幸せが加速しますね。

「もっと笑顔を」
こう願う人達への支援活動を当団体はこれからも行って行きます。

NPO法人 Si’s
理事長　山木陽介

理事　佐藤まよ

はじめまして。NPO法人Si’ｓ理事の佐藤まよです。

地域に生き、一市民として様々な人と関わり合うことで、リアルな生の声を伝えていきたいと思いPRを担当しています。

私が理想とする社会は、「ゆとりのある社会」です。
かつて町のなかにあった暮らしは、いつしか思い出として語られるものになっていきました。
現代では社会的に「当たり前」や「普通」と思われていることから、少し外れただけで、自分にある選択肢に気づけず「生き辛い」状態に陥る人が多くいます。
自分に選択肢があることがわかると、気持ちに余裕を持つことができます。
そのために必要なのは、多様な人や活動を受け入れ、気持ちをシェアできる場を作ることだと思います。

「気持ちの通い合う人の繋がり」「応援してくれる人達の存在」「安心して戻れる場所」があれば、「主体的に生きる」「多様な人々と生きる」「協力して生きる」ことができるようになります。
これらは今後の日本の教育における最重要課題とも言えます。
その為には子供だけでなく大人への支援も非常に重要とします。
インクルーシブ教育を語る時、それは教育のみを語ることではなく、社会を語ることです。
子どもの処遇を語ることではなく、大人がどうあるべきかを語ることなのです。

つながりが希薄化し、コミュニティの力が弱くなっている今だからこそ、誰もが必要な時に必要な助けが地域の中で得られる仕組みが求められます。
町には、助けを必要とする人と、それに応えて動ける人がいます。
足りないのは、その両者を結ぶ仕組みやクッション材です。
地域の繋がりをつくり、物理的にも心理的にも排除されることなく、信頼と安心をベースとした暮らしを現代の新しい手法で取り戻すことができるかもしれません。
今後も町に暮らす人たちの、暮らしの中の課題や不安を受け止め、支える仕事として、コミュニティビジネスが果たす役割は大きなものとなっていくでしょう。
コミュニティビジネスを通じて、ソーシャルキャピタルを豊かにする中間支援団体としての「まちつくり」に取り組みながら、どんな時でも余裕を持てる「ゆとりのある社会」の実現を目指します。